タイヤ・チューブ製造業(ゴム製品)|フィデリ・業種ナビ

タイヤ・チューブ製造業(ゴム製品)|フィデリ・業種ナビ

業種ナビ

どんな業種も5分で理解!400種類以上の業種の解説から業界動向まで!


【タイヤ・チューブ製造業】業界動向/マーケティング情報

 タイヤは種類別に、自動車用・自転車用・航空機用・運搬車用に分かれる。業界は「ビッグスリー」と呼ばれる3社(ミシュランブリヂストングッドイヤー)でシェア5割以上となり、上位10社で8割を超える上位寡占業種である。日本自動車タイヤ協会が発表した統計によると、平成17年の新車用と市販用をあわせた自動車用タイヤ販売本数は1億2571万7000本。商用車系の新排ガス規制による買い替え需要や軽自動車需要の堅調な推移により、対前年比101.5%となった。18年度には商用車系は引き続き需要増となるものの、乗用車が前年並みにとどまり、国内販売量は微増と予想されている。
 
 輸出に目を移すと、17年の総輸出量は7億0735万4000トンで対前年比106.4%。原油価格の高騰から低燃費の日本車需要が増加し、生産を伸ばした。輸出相手国別では中近東向けが対前年比120.6%と著しい伸びを示し、以下中南米・北米・欧州の順で数字を伸ばしている。18年も自動車の海外現地生産量増加などマイナス要因はあるものの、低燃費車の需要が堅調なため、引き続き販売本数は伸びると予想されている。輸入は2910万7956本で対前年比122.3%と大幅な伸び。乗用車用が新車用・市販用ともにメーカーのアジア現地工場での増産が続いている。18年は伸び率こそ減速するものの、引き続き好調が予想されている。
 
 また自転車用は、経済産業省の「平成16年工業統計表」によると、事業所数10ヵ所で出荷額は44億8000万円。平成11年調査分と比べ、どちらもほぼ半減という大きな落ち込みとなっている。中国などアジア諸国からの輸入自転車が急増したことに伴い、自転車用タイヤの国内生産は急速な減少傾向にあるようだ。
 
自動車タイヤ製造業 事業所数および製品出荷額の推移(億円)  自転車タイヤ・チューブ製造業 事業所数および製造品出荷額の推移(千万円)
 航空機用タイヤは、560トン以上の重量を持つ航空機が最高時速370kmの速度で離着陸を繰り返すという過酷な条件で使用されるため、F1などのレース用タイヤと同様に、その開発には高度の技術力が必要とされ、タイヤメーカーの総合的な技術力を特に反映する製品の一つといえる。民間航空機用タイヤを製造できるタイヤメーカーは世界でも数少なく、その中でブリヂストンの世界シェアは約34%(平成15年)となっている。
 
 原料となる天然ゴムについては、異常気象などの原因によって減産傾向が長らく続いていたが、タイやインドネシア、マレーシアといった主産地での収穫が本格化したことで需要増の見通しが立ち、価格上昇にも一応の歯止めが掛かったようである。天然ゴムの供給減によって低コストの合成ゴムが需要を伸ばす格好となっているが、石油を原料とするだけに原油高騰の影響も大きいことから、環境にも優しい天然ゴムの安定した供給が待たれる。メーカー各社にとっては他にも輸送費の上昇など、収支を圧迫する要素は多く、利益確保に向けた対策が急がれるところだ。
《業界情報サイト》



「フィデリ・ビジネスマナー講座」 | お役立ちビジネス情報

>> ビジネスポータルサイト・フィデリ