衛生陶器製造業(窯業・土石製品)|フィデリ・業種ナビ

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【衛生陶器製造業】業界動向/マーケティング情報

 トイレで使われる衛生陶器は水洗便器と非水洗便器に大別され、水洗便器は和式と洋式に分かれる。普及の著しい温水洗浄便座は暖房装置機能や消臭機能など、清潔度や快適性を高める機能を組み込んだ製品の需要が伸びている。
 
 経済産業省の「平成16年工業統計表」によると、4人以上の従業員を有する事業所は26ヵ所、従業員数は5355人。1事業所あたりの従業員数は206人となる。数字から見ても平均的に大規模の企業が多い印象が窺えるように中小のメーカーが少ないのが特徴で、売上上位4社のシェアが非常に高くなっている。
 
主な需要先は建築業界で、新築向けとリフォームなどの増改築向けが主。バブル崩壊後は、住宅・ビル着工戸数の減少傾向が続き、衛生陶器の出荷金額も減少した。平成16年の出荷額は1221億9700万円で、対前年比96.3%となっている。
 
 経済産業省の「窯業・建材統計」で品目別の詳細を見ると、平成17年の生産数量は726万2042個(対前年比96.3%)となった。内訳は水洗式便器が272万5907個(同95.5%)、洗面手洗器が226万0615個(同95.1%)、タンク・流し類が227万5520個(同98.4%)となっている。
 新築住宅戸数が減少していく中で、業界はこれまでの新築戸数依存の体質から根強い需要のある増改築向け分野への営業強化を進めてきており、立て替え時期を迎えている高度成長期に建設された住宅向けの需要拡大が期待される。また景気回復を背景に、平成17年の新築住宅着工戸数は123万6175戸と3年連続で増加しており、新築用の需要回復も予想される。
 
 各地で整備が進んでいる下水道普及率は国内全体の7割を超えており、今後も水洗化率の上昇が見込まれる。衛生陶器の需要も必然的に伸びるため、各メーカーとも高機能・環境配慮型の製品を積極的に開発している。また生活水準が向上しているアジア諸国においても日本の高機能衛生陶器の需要が見込まれており、各社とも海外向け市場の拡大を狙う生産態勢を整えている。
 
 近年トイレ市場では空間を有効活用し、デザインを重視する傾向が強まっていることなどから、貯水タンクを必要としないタンクレス便器の需要が伸びている。ここ数年で約4倍の市場規模になったといわれ、便器デザインの主力になりつつある。陶器製便器は素材が持つ性質から汚れが付着しやすいが、表面に塗布する上薬を改良し付着を防ぐなど欠点を克服した製品を各社こぞって市場に投入しており、今後も激しいシェア争いから目が離せない。
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