ガス・石油機器製造業(金属製品)|フィデリ・業種ナビ

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【ガス・石油機器製造業】業界動向/マーケティング情報

 ガス・石油ともに、昔から各産業や日常生活において欠かせない熱源であり、それぞれの燃料を使った各種機器も様々な現場に普及している。調理・給湯・暖房などの機能を果たし、暮らしに便利で快適な環境を与えてくれる製品が今日では数多く市場に出回っている。  
  
 業界は最終製品まで手がける親メーカーと、その傘下で部品加工を受け持つ下請メーカーで構成されているが、親メーカーには専業だけでなく総合家電メーカーや住宅設備機器メーカーによる参入もある。経済産業省の「平成16年工業統計表」によると、4人以上の従業員を有する事業所数は456ヵ所、従業員数は2万2704人となっている。  
  
 製品は住宅設備機器に含まれるため、新築住宅戸数の増減にも売上げが左右される。バブル崩壊後は住宅着工数が減少傾となっており、機器の売上げも減少基調となっている。日本ガス石油機器工業会の統計によると、平成17年のガス機器生産量は937万3096台で対前年比96.5%、石油機器生産量は645万2044台で対前年比94.7%といづれも生産量を下げている。電気機器とのシェア争いはますます熾烈となっているが、電気に比べてガスや石油は取扱上の危険が伴う場合もあり、大手メーカーによる石油温風機の事故(平成17年)といった事例も、消費者の需要を遠ざけるマイナス材料となっている。  
  
 回復基調の景気を背景に、新築住宅の着工戸数も平成17年まで3年連続で増加しており、ガス・石油機器の需要増加につながることも期待される。今後は多様化する消費者ニーズを的確に把握し、高機能・省エネ・デザインの良さなどを兼ね備えた製品を開発することで需要を喚起したいところだ。  
  
《業界情報サイト》
(社)日本ガス石油機器工業会(http://www.jgka.or.jp/index.html)  
経済産業省「工業統計調査」  
  

【業界キーワード】

◆◆ 都市ガス ◆◆  
都市で配管を用いて供給される燃料用ガスのこと。以前は石炭ガスが主に用いられたが、近年は中東などから輸入した液化天然ガスに液化石油ガスを混合して熱量調整した「13A」(燃焼性等によるガスグループ区分)と呼ばれる規格が主流。  
◆◆ 灯油 ◆◆  
原油を蒸留したとき、150〜250℃で留出する油。暖房用に使われる場合、ガスや電気と比べて経済的なのが特徴。しかし石油情報センターによると、原油価格高騰や寒波の影響で平成17年2月に18リットル1005円だった店頭価格は、18年2月には1434円まで急騰した。  
《参考サイト》  
石油情報センター(http://oil-info.ieej.or.jp/cgi-bin/index.cgi)  



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