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機械工具製造業

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【機械工具製造業】業界動向／マーケティング情報

　機械工具とは工作機械に装着して金属や石材、コンクリートなどの素材に切削や研削をし、製品に加工するために使用する工具のこと。機械工具製造業には、特殊鋼工具・超硬工具・ダイヤモンド工具など広範囲の工具製造業が含まれる。　　
　　
　経済産業省の「平成１６年工業統計表」によると、４人以上の従業員を有する事業所数は１３４７ヵ所、従業員数は３万５３６８人。特殊鋼工具・超硬工具メーカーは大手と中小に企業規模が二分しているのに対し、ダイヤモンド工具メーカーは全般に中小メーカーが多くなっている。業界は上位３～４社が５０％程度のシェアを占める寡占状態。上位メーカーは総合的に生産を行い、下位のメーカーは特定品種の生産を行うケースが多い。　　
　　
　基本的に多品種少量生産で、需要先からの特注での生産も多い。また、原材料としてモリブデンやタングステンなど希少金属を使用するが、産地が偏在していたり、政情不安な国から輸入しなければならないケースが多く、収益は原材料の価格変動に左右される。　　
　　
　関連団体の統計から需要の推移を見ると、平成１７年の特殊鋼工具の生産高は１０５０億円（日本工具工業会統計）で対前年比１１５．５％と大きく数字を伸ばしている。内訳を見るとドリルが対前年比１２３．８％の２３９億円と好調だ。また超硬工具の１７年度生産高は３０６１億円（超硬工具協会統計）で対前年比１１４．３％となっている。切削工具が出荷金額ベースで２２０３億円(対前年比１１６％)と需要を拡大した。ダイヤモンド工具は９７６億円（ダイヤモンド工具協会統計）で対前年比１０８．１％と堅調が続く。　　
　　
　バブル崩壊後は需要低迷が続いたが、景気回復を背景に機械工具製造全体が回復基調で推移している。主要需要先の自動車・産業機械製造業の海外進出が進み、輸出額が増加しているのが好調の主な要因だ。しかしその一方で国内向け需要の低迷が見られており、自動車関連や工作機械向けの受注が落ち込んでいる。　　
　　
　日本の機械工具製造業は世界的にもトップクラスの技術力を持ち、国際競争力を有している。今後も海外市場での高いシェアを維持するためには、ニーズの多様化に対応した高機能製品の開発を怠ることはできない。また中小メーカーは需要先からの少量受注にもすばやく対応できる態勢作りで、大手との差別化を図りたいところだ。　　
　　

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