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【写真現像業】業界動向/マーケティング情報

 デジタルカメラという革命的な機器が登場したことにより、機材、フィルム、DPEといった、写真に関係する一連の商材・サービスに対しての顧客ニーズが一変した。デジタルカメラ、メモリーカードなどのデジタルメディア用品、プリントなどのデジタルサービスによる売上が年々その構成比を上げており、各店舗は写真業界の急激なデジタル化への対応を迫られている。  
  
 日本カラーラボ協会によると、スチールカメラの出荷台数は平成16年の1年間でわずか621台。平成11年の4182台から激減している。一方、その年の出荷台数が1499台だったデジタルカメラは、平成16年には8547台と躍進。市場はほぼデジタルカメラが支配した格好となっている。レンズ付きフィルム(使い捨てカメラ)の出荷台数も平成15年から減少傾向へと変わっており、平成18年1月には大手のコニカミノルタがカメラ事業から完全撤退を表明するなど、メーカーの動きもあわただしい。  
  
 時代の波のあおりをまともに受けた影響は大きく、市場環境はかなり深刻である。経済産業省の「商業統計」によると、写真機・写真材料小売業の、平成16年の年間総販売額は約2170億円。前回調査(平成14年)に比べて45.6%の大幅減、前々回調査(平成11年)との比較ではおよそ半減という大変な落ち込みとなってしまった。  
  
 写真業界のデジタル化は今後も進み、店舗側も豊富な知識を備えた上での顧客に向けたサービスが求められていくことになる。デジタルカメラだけでなく携帯電話で撮影した画像を現像するニーズもこの先期待が持てそうだが、日本カラーラボ協会の調査では、DPEの窓口構成比においてドラッグストアやコンビニエンスストアを利用する割合が年々増加しており、最近ではセルフ端末による無人のデジタルプリントサービスも至る所で見られている。  
  
 また、画像の保管などの煩わしさから主婦や中高年層の間では、一度にまとめて複数枚を現像する傾向が見られている。ネットでの注文や大量のプリントによる割引サービスなどの需要につながって、一枚当たりの価格が安くなりつつあるという動きもあるようだ。顧客の年齢層に問わずデジタル化への対応は必要課題ともいえる現在、専門店の持つ独自性をどういった観点からアピールしていけるかを業界全体で考えていかねばならない時期に来ているようだ。  
  
 写真市場の急激なデジタル化に伴いフィルム写真の収入は減少。代わって主力商品となったデジタル写真も値下げ競争の激化で収益が悪化する傾向にあり、写真アルバムや写真入りTシャツを作成する軽印刷業の拡大に活路を見出す業者が増加している。利益率の高さから新たな収益源として有望ではあるが、軽印刷技術は様々な分野への応用が期待できるため、各業者の工夫やアイデアが新しい市場を開拓する可能性にもつながることだろう。  
  
《業界情報サイト》
日本カラーラボ協会(http://www.photo.gr.jp/jcfa)  
日本写真映像用品工業会(http://www.jpvaa.jp)  
経済産業省「商業統計調査」  
  

【業界キーワード】

◆◆ ミニラボ ◆◆  
昭和51年に商品化された小型自動写真処理システム。それまでカラー写真は店舗から現像所へ送られ、長い時間をかけて現像、プリントされていたが、このシステムの導入によって店舗内でも現像、プリント、仕分けを自動化できるようになった。大幅なコストダウンと時間の短縮、暗室の必要がないことなどメリットは多い。  
◆◆ デジタルポストカード ◆◆  
デジタルカメラ画像やパソコンで画像処理したデータに、既製のテンプレートをつけてハガキサイズにプリントしたもの。銀塩写真からの受注に代わってポストカード需要を伸ばしている。  
  



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