化粧品製造業(医薬品・化粧品・日雑品)|フィデリ・業種ナビ

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【化粧品製造業】業界動向/マーケティング情報

薬事法によると、化粧品は「人の身体を清潔にし、美化し、魅力を増し、容貌を変え、または皮膚もしくは毛髪を健やかに保つために、身体に塗擦、散布その他これらに類似する方法で使用されることが目的とされているもので、人体に対する作用が緩和なもの」と定義されている。

ファンデーション、口紅、アイシャドーなどの「仕上用化粧品」、化粧水、乳液、シェービングフォームなどの「皮膚用化粧品」、シャンプー、リンス、染毛料、整髪料などが含まれる「頭髪用化粧品」、香り付けやファッションとして用いられる「香水・オーデコロン」といった種類に分けられるが、製品の一部は日用品の性質を持つものもあることから、洗剤メーカーや繊維メーカーなど異業種の会社が化粧品部門を設けて製造を行うケースも多く見られており、カテゴリーの特性上、外資系の参入も古くから活発な業界である。

経済産業省の「平成16年工業統計表」によると、「仕上用・皮膚用化粧品製造業」「頭髪用化粧品製造業」「その他の化粧品・歯磨・化粧用調整品製造業」を合わせた事業所数は417ヵ所(従業者4名以上、平成14年比8ヵ所増)、年間出荷額合計は約1兆4082億円(同3.3%増)となっている。また経済産業省の「化学工業統計」によると、平成17年における化粧品全体の生産量は約37万1500トンで、前年に比べて3000トン以上増えている。

女性からの根強い需要により支えられてきたことで、長年安定した業績を続けている業界だが、最近では低価格を売りにした商品の発売やドラッグストアの急激な普及などによる販売チャネルの拡大といった、今までにない変化が見られている。そんな時代の流れへの対応策として、業界大手の資生堂は、主に量販店舗での取り扱いに重点を置いた販売戦略に乗り出した。低〜中価格帯商品のラインナップを強化することで、ドラッグストアなどを利用する若年層を中心とした需要の取り込みを狙っている。

業界内の動きは再編や新規参入も含めて常に活発化しており、ブランド力とコストパフォーマンスの両方において競争が激しくなっている現状だが、固定客やリピーターの存在が収益において大きく影響する部分であるだけに、効果的な販売促進や品質のPRといった企業努力が何よりも重要となるであろう。

これまで資金力豊富な大手メーカーがCMなどの広告戦略でブランド力を高め、事業を拡大してきた。しかし中小メーカーの製品でもテレビショッピングや通信販売、アットコスメなどの専門サイトに寄せられたユーザーからの口コミなどで売上を伸ばすケースも出てきている。また大手が取り扱わない個性的な製品の販売を行うベンチャー企業も誕生してきており、今後少子高齢化で大幅な需要増が望めない国内市場がどう推移していくかに注目が集まる。

化粧品業界はスキンケアに対する関心の高まりもあって、新規参入の流れが活発となっているが、特に自社の持つ技術を応用する形で異業種による進出が注目されている。中でも医薬品メーカーによって開発されている「ドクターズコスメ」の分野は、医学的な視点によって作り出されたスキンケア商品が、肌への直接的な効き目を第一に考える消費者からの支持を得ているという。市場が大きく活性化され、ブランド以上に商品力や開発力が問われる時代になりつつあることを表す事例であるとも取れるだけに、迎え撃つ既存メーカーの戦略にも工夫が求められる状況ではないだろうか。

★ おすすめリンク

◆◆ 薬事法 ◆◆
昭和35年8月制定。医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の品質、有効性および安全性の確保のために必要な規制を行うとともに、医療上特にその必要性が高い医薬品及び医療機器の研究開発促進のために必要な措置を講ずることにより、保健衛生の向上を図ることを目的とする。

◆◆ 制度品メーカー ◆◆
自社の製品を、自社の販売会社を通して各小売店に販売する「直販システム」を導入するメーカー。

◆◆ 一般品メーカー ◆◆
自社の製品を、代理店や特約店を通して各小売店に販売する「開放流通システム」を持つメーカー。

◆◆ 訪問販売員メーカー ◆◆
自社の販売員を使って、直接戸別に訪問して販売する「ユーザー直接訪問販売システム」を取るメーカー。全体の構成においてはこの業態が最も多い。

◆◆ 通信販売品メーカー ◆◆
通販カタログやインターネットショッピング、テレビショッピングなどをツールとした「直接ユーザー販売方式」のメーカー。

◆◆ アウトオブブランド ◆◆
商品名にメーカー名を表示しないブランド。消費者ニーズの多様化によって、既存のブランドではカバーしきれない顧客に対応した戦略。また従来の販売店とのバッティングを避ける狙いもある。制度品メーカーに多く見られる。



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