リースとは主に企業に対し、必要な機械設備を長期にわたって貸与する取引の契約で、コンピュータ関連機器、通信機器、自動車などが利用物件としては多い。あらかじめ保有している物件を不特定多数へ短いサイクルで貸していくのがレンタル業である一方、リース業は自らが購入した特定の商品を、特定のユーザーに対して長期間貸すことで利益を生むという性質があり、一般にはファイナンスリースと呼ばれている。
業界団体である社団法人リース事業協会には、平成１７年２月現在２８１社の会員登録があるが、実際にはその３〜４倍の数のリース会社が存在するといわれている。
同協会会員を対象にした調査によると、平成１６年の年間取扱高は前年比で１０３．３％となった。船舶関係の輸送用機器が大きく落ち込んでいるものの、事務用機器や土木建設、工作関連機器のリースが伸びて、昨年までのマイナス基調から抜け出している。大企業や官公庁からの需要が減っている一方で中小企業からのニーズが増えており、業種別では非製造業による利用が全体の７割を占めている。
景気低迷によって設備投資への負担を減らす企業が多い中、リース業が上向いている理由の１つとして、借りる側にとってリスクを抑えたリース形態の普及が挙げられる。通常のファイナンスリースは物件代金に加え、維持費等の諸費用など、概ね全てのコストをリース料として支払う形（フルペイアウト）であるが、従来よりも短めのリース期間を設定し、期間満了時点で見込まれる物件の中古価値を「残存価格」として元本から差し引き、リース料を安くするオペレーティングリースや、物件の調達だけでなく点検や整備、修理などの管理業務も取引内容に含むメンテナンスリース（主に自動車リースでこの形式が増えている）といった、サービス面を重視した付加価値の高いリースの拡大も徐々に進んでいる。
しかしこの業界においても低価格志向に伴う競争が進んでおり、リース会社にとっては資金的な体力が問われる局面も考えられるだけに、借り主が利用しやすい環境を整えていかに多くの需要を集められるかが、業界全体における当面の課題となっている。
