総合レンタル業(リース・レンタル)|フィデリ・業種ナビ

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【総合レンタル業】業界動向/マーケティング情報

 リース業が企業向けなら、レンタル業は主に個人向けのサービスとなる。自社で保有している物品を、不特定多数へ短いサイクルで貸していくシステム。当然購買するよりもコストを安く抑えられ、育児や海外旅行を中心に一時的な用途という意味でのメリットも高いものがある。また異業種による参入が多いのも、この業界の特徴といえる。  
  
 経済産業省発表の「平成17年特定サービス産業実態調査(速報)」によると、「物品賃貸業」事業所数は5217ヵ所(前年比317ヵ所減)、年間売上高は8兆8489億円(同100.4%)となっている。そのうちレンタルの売上は1兆5728億円で前年より数字を伸ばしているものの、平成13年のピーク時からは2500億円以上の差があり、まだ回復基調とはいえない。  
  
 大型ディスカウント店などの台頭によって、レジャー用品やトラベル用品が以前よりはるかに安い値段で購入できるようになったことが市場縮小の原因として挙げられる。買うより借りた方が得、という感覚を得られるまでのコスト差がなくなってくれば、今度は「借りる手間、返す手間が掛かる」「破損した際の修理代など、万が一のことを考えると使用するのに気を遣う」など、消費者はレンタルのデメリット部分を気にして需要を遠慮するという心理も考えられる。さらには購買したものが必要なくなったとしても、リサイクルショップやネットオークションといった手段を利用して換金できるという環境も整っており、レンタル業がニーズに入り込める余地が次々と失われている。  
  
 社会の高齢化が進む中、今後はシルバー用品の需要増加という流れが推測できるが、利用する側の抵抗を少しでも和らげるべく、サービス体制の向上によってレンタルCDやDVDのような利便さにどこまで近づけるかが、市場悪化を食い止められるかどうかのポイントとなるであろう。  
  
《参考サイト》

【業界キーワード】

◆◆ レンタル方式 ◆◆  
あらかじめ会社が保有している物件を、不特定多数へ短いサイクルで貸与する契約。中途解約も可能であり、短期間の一時的な利用に適している。  
◆◆ 総合レンタル業の営業形態 ◆◆  
大きく分けて、各地に支店を設けて直接ユーザーにレンタルする「直営方式」、加盟店を募集して営業ノウハウを提供する「フランチャイズ方式」、電話やインターネットで申込みを受け、レンタル品を宅配する「無店舗販売方式」の3通りがある。  



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