スポーツ用品小売業(娯楽・レジャー・スポーツ)|フィデリ・業種ナビ

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【スポーツ用品小売業】業界動向/マーケティング情報

 スポーツ用品店の業態としては、あらゆる品目を取扱う総合店と、特定の種目に関する商品のみを取扱う専門店がある。中でもゴルフや釣り、スキー、登山、サーフィンなど、人気の高いレジャースポーツにおいては需要も高いために、多くの専門店舗が存在している。  
  
 経済産業省の「商業統計調査」によると、平成16年現在の「スポーツ用品小売業」事業所数は17262ヵ所(前年比661ヵ所減)、年間商品販売額も約1兆4334億円(同7.5%減)で、バブル崩壊以降下落傾向が続いており、市場の縮小化が深刻である。しかし興味深いのは、売場面積の合計については年々拡大している点であり(平成16年は284万4398㎡で、前年比1.5%増)、大型量販店の進出が顕著であることを表している。  
  
 一般にスポーツ用品の生産は多品種・少量化が特徴とされており、新しいモデルの商品も次々と発売されることから、商品のライフサイクルも短い傾向にある。長引く消費の低迷に加え、安価な輸入品の流通も増加していることで、供給過剰による価格破壊が小売店の収益にも影響を及ぼしている。また少子化の進行によって、学校体育などの需要が縮小することもマイナスの材料と考えられるだろう。  
  
 消費者の間ではディスカウントなどの量販店と品質や機能を重視する専門店、それぞれの志向への二極化が進んでいるが、消費者に向けてストアコンセプトをはっきりさせることも必要となる。在庫をなるべく減らすために、流通データの管理や分析などに力を入れる努力も望まれるところだ。また一部の小売店ではインターネットショッピングの導入も進んでいるなど、業態の多様化に対応した販売チャネルの拡大にも期待したい。  
  
 中高年を中心とした健康志向の高まりを受けて、山歩き用のトレッキングシューズや軽量化で腕などへの負担を軽くしたテニスラケットなど、健康維持を目的としたスポーツ用品の売れ行きが好調だ。中高年層は可処分所得に比較的余裕があるため、価格が高くても品質がよくて使いやすい商品を購入する傾向にある。外資系小売業者の進出やインターネットによる販売など競合が増え、販売価格が低下しがちな業界にとっては利益の確保が見込める分野としての期待が大きく、消費者ニーズを的確に把握した商品を店頭に並べることでさらなる需要の喚起を図りたいところだ。  
  
 新素材の開発や加工技術の向上によって、かつては厚手でかさ張るイメージのあったライダージャケットやスキーウェアなども軽量化が進んでいる。薄地でも軽くて暖かい、活動的なイメージでデザイン性が高いなど様々な理由から、若い女性を中心に普段着として購入していくケースが増えているようだ。こうした流れを受け、メーカーの中には女性向けに小型・軽量化されたスポーツ用品やデザイン性の高いヨガやダンスのウェアなどを投入する動きも見られる。ファッションとしての需要が高まればスポーツに関心が薄い女性を顧客として獲得することも可能なだけに、メーカーだけでなく小売の段階における消費者へのアピールも重要になってくるだろう。  
  
《業界情報サイト》

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