ゴルフ場(娯楽・レジャー・スポーツ)|フィデリ・業種ナビ

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【ゴルフ場】業界動向/マーケティング情報

 ゴルフ場の定義の相違等による理由で、調査主ごとにばらつきがあって正確な数字はつかめないが、社団法人日本ゴルフ場事業協会の調査によると平成16年現在、国内には2453ヵ所のゴルフ場があるとされており、ピークとなった前年よりわずかに減少している程度だが、同年の年間延べ利用者数は約8530万人と、こちらは年間1億人を超えた平成4年のピーク時から大きく落ち込んでおり、需要と供給のバランスが大きく崩れている現状が数字からもうかがえる。  
  
 バブル景気の隆盛とともに一気に栄え、崩壊とともにその勢いを急速に失った印象の強い業界である。預託金制度(会員から集めた預託金でゴルフ場を造成し、維持を図る方法)という独特の経営形態が、景気の低迷によって会員権相場が下落したことで大きな歪みを生んだ形となり、会員への償還が出来ずに経営破たん(倒産)に追い込まれるゴルフ場が現在も後を絶たない。また、接待ゴルフに代表されるビジネス需要の大幅な減退など、個人消費のレベルにおいても市場への打撃は大きかった。  
  
 ゴルフは施設の建設に莫大な費用を必要とし、プレー費や道具などで高いコストが掛かる高級レジャーだけに、我が国では経済成長がゴルフ人口を増やすという歴史も過去に何度か見られた。しかし、自然な需要の回復を待つという受け身の姿勢を続けるのにも限界があり、当面は低価格化のサービスにシフトすることによってリピーターを増やす努力を第一に考えるのが最善だろう。また、経営破たんしたゴルフ場の再生事業についても今後その動きが活発になることが予想される。  
  
 景気が上向きになってきた背景もあって、ゴルフ場への客足が最近になって徐々に戻りつつあるという。団塊の世代や女性層のレジャー需要がそのけん引となっており、会員権相場も大きく上昇しているようだ。中でもインターネットによる予約システムが大きく普及したことは、全体的なプレー料金の引き下げにつながるなどのメリットを利用者にもたらしている。楽天でも全国のゴルフ場検索・予約サイトのサービスを拡大し、割引サービスやオプションの紹介など、旅行検索サイト並みの機能で利用者の獲得を目指しており、スキーやサーフィンのような身近なレジャーとしての認識が高まる期待も持てる。ゴルフ人口の底辺を広げていくためにも、インターネットによる情報提供がどれほどの効果を上げられるかに注目が集まる。  
  
 景気回復の波を受けて、一時低迷していたゴルフ会員権市場も活況を取り戻しつつある。各ゴルフ場とも会員権に温泉を完備した別荘の利用権を付与するなど趣向を凝らし、新規会員の獲得を狙う。ゴルフ愛好家のニーズは年々多様化しており、他とは一味違う付加価値の高い会員権の提供で、可処分所得に余裕のある団塊世代や高所得者をターゲットに購買を促したいところだ。  
  
《業界情報サイト》
社団法人 日本ゴルフ場事業協会(http://www.golf-ngk.or.jp)  
財団法人 日本ゴルフ協会(http://www.jga.or.jp)  
  

《主な上場企業サイト》

パシフィックゴルフグループインターナショナルホールディングス(株) 【東証1部】(http://www.pacificgolf.co.jp/)  
  

【業界キーワード】

◆◆ ゴルフ会員権 ◆◆  
ゴルフ場を割安で優先的に利用できる権利。その権利は売買および名義書替えによる他人への譲渡が可能であるが、専門的な知識を有するため、その手続きを業者(ゴルフ会員権売買業)が代行する場合が多い。  
◆◆ 都市計画法 ◆◆  
昭和43年、旧都市計画法を改正して制定。都市の健全な発展と秩序ある整備を図り、国土の均衡ある発展と公共福祉の増進に寄与することを目的とする。ゴルフ場開発は土地の形質を変える行為にあたり、この法律に基づき都道府県知事の許可が必要となる。  
  



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