レジャーセンター(娯楽・レジャー・スポーツ)|フィデリ・業種ナビ

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【レジャーセンター】業界動向/マーケティング情報

 遊園地や動物園、テーマパークなど、遊戯施設を備えて来場者にサービスを提供するレジャーセンター。最近では付帯施設として観覧車を建設する百貨店やSCが増えているが、これも広い意味でレジャーセンターに含まれる。 
  
 経済産業省発表の「平成13年特定サービス産業実態調査」によると、平成13年現在で全国には247の遊園地・テーマパークがあり、年間で延べ約1億1千万人の利用者、約5900億円の売上(いずれも平成13年)を記録している。とはいえ総売上の約4割を東京ディズニーランド、ディズニーシーを保有する?オリエンタルランドが占めており、大手有力企業による市場の寡占化が確実に進んでいることを裏づけている。  
  
 その状況に押される形で、競合に敗れた遊園地の閉鎖が平成に入ってから全国で相次いだ。収益が落ち込んで、話題性の高い大型遊戯機の投入や設備の定期的な改善を行う財力が確保できず、さらに客足が衰えることで寡占化の波に飲まれていく流れが続いている。  
  
 業績の二極化が進むこの市場だが、一方で独自の宣伝方法によるイメージアップ戦略や地域密着の経営などが功を奏して集客の減少を食い止めた遊園地や動物園もあり、施設それぞれの個性を活かした計画的な運営を行えば、それが収益へとつながることも実証されている。  
  
 積極的なPR戦略や従業員教育によるサービスの向上、各種イベント、キャンペーンの実施などについては大手の施設においても当たり前に行われていることであり、今後も経営面での工夫や努力をきちんと出来ているかどうかが、そのまま業績として表れていくことになるだろう。  
  
《業界情報サイト》

【業界キーワード】

◆◆ 製造物責任法(PL法) ◆◆  
平成6年7月制定。製造物の欠陥により人の生命、身体や財産に係る被害が生じた場合における製造業者等の損害賠償の責任について定めることにより、被害者の保護を図り、国民生活の安定向上と国民経済の健全な発展に寄与することを目的とする。レジャーセンターにおいては遊戯施設の安全対策を怠った原因での事故も時折起こっており、マニュアル作成や安全表示ステッカーの貼付など、事故防止を目指した徹底した安全管理が行われている。  
◆◆ 「おもちゃ王国」 ◆◆  
平成8年、岡山にオープン。各パビリオンのスペースを玩具メーカー等に提供する形でローコストのオープンを可能にした。玩具販売やおもちゃを使ったイベントをメインとし、3歳以下の乳幼児にも対応できるサービスで集客を伸ばし、現在では軽井沢、東京ドームシティなど6ヵ所のフランチャイズ展開に成功している。  
  



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