スーパー銭湯・クアハウス業(クリーニング・理美容・浴場)|フィデリ・業種ナビ

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【スーパー銭湯・クアハウス業】業界動向/マーケティング情報

 財団法人全国生活衛生営業指導センターの統計によると、平成16年度現在で「一般公衆浴場」は全国に7130軒。昭和50年代には約2万軒あったとされているだけに、時代とともにその数は少なくなっている。また「サービス業基本調査(総務省統計局発表)」によると、平成16年の「公衆浴場業」年間総収入は約1564億円で、前回調査(平成11年)比90.5%という数字が出ている。  
  
 古くから「銭湯」として庶民に親しまれてきた公衆浴場業だが、自家風呂の普及によって徐々にその需要が減っており、零細の業者が多いという特徴もあって、経営者の高齢化も軒数の減少に影響している。さらには最近の原油価格高騰によって燃料コストが膨大している点についても、経営を圧迫する要因としては大きいように思える。  
  
 それでも日本における自家風呂率は100%に達していないという事実もあり(平成10年の東京都による調査では都内で94.2%)、少なくとも国民の数パーセントにとっては日常生活において必要不可欠な施設となっている。経営者側も、サウナや水風呂といった風呂設備の充実や、コインランドリーや飲食スペースといった付帯設備など、スーパー銭湯並みの施設を整えることで集客を図る動きが見られており、週末にオールナイト営業を行っている銭湯もある。  
  
 銭湯は長年、地域住民どうしのふれあいに利用された大切なコミュニケーションの場でもあり、自家風呂があっても銭湯に通うという根強いファンも多数存在する。旧き良き銭湯の魅力は誰もが認識するところであり、国民にとって末永く愛される業界であってほしいと願うばかりだ。  
  
 最近では公衆浴場業と同様に、原油高騰による影響も少しずつ出始めているようだ。同業他社との競合も激しくなっているために容易な値上げが出来ない難しさもあるようだが、業者によっては重油よりも安価なガスに燃料を切り替えてコストダウンを目指そうとする動きがあるなど、様々な対策に迫られる状況は今後当分の間、続きそうである。  
  
 若い女性の間で「岩盤浴」がブームとなっている。温めた天然鉱石の上に横たわり、石から放出される遠赤外線がデトックス(毒素排出)作用をもたらすことで発汗が促され、健康、美容、痩身への効果が期待できるという。店舗数も急速に伸びている現状だが、経営する側にとっても水を使わないために低コストでの管理が魅力であり、浴室と併設して営業する店舗も多い。まだブームの域だけにより幅広い層の需要が取り込めるかどうかは不透明だが、男性客に対しても従来のサウナに代わるリフレッシュ施設としてのアピールを効果的に行うことで普及に努めたいところだ。   
《業界情報サイト》
財団法人 全国生活衛生営業指導センター(http://www.seiei.or.jp)  
日本クアハウス協会(http://www.jph-ri.or.jp/kurhaus)  
  

【業界キーワード】

◆◆ 公衆浴場法 ◆◆  
昭和23年7月制定。この法律では公衆浴場を「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」と定めており、その経営には都道府県知事の許可を必要としている。  
◆◆ その他公衆浴場 ◆◆  
公衆浴場法には「普通公衆浴場」「その他公衆浴場」があり、地域住民の日常生活において保健衛生上必要とされる銭湯を「普通公衆浴場」、その他の営業形態(スーパー銭湯や健康ランドなど)を「その他公衆浴場」と定めている。  
◆◆ レジオネラ菌対策 ◆◆  
平成14年、宮崎県日向市にある第3セクターの公衆浴場でレジオネラ菌の集団感染があり、7名の死者を出す事故があった。以降、自治体では条例の整備や検査体制の強化など、レジオネラ菌防止に向けた様々な取り組みが行われた。  
  



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