サウナ業(クリーニング・理美容・浴場)|フィデリ・業種ナビ

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【サウナ業】業界動向/マーケティング情報

 およそ2000年前、フィンランドのスラブ族が日々の疲れを癒すための自然健康法として生み出したといわれるサウナ。蒸気浴、熱気浴などその種類や入浴法も様々である。日本においては昭和32年、現在も東京駅地下で営業を続ける「東京温泉」のオープンがその始まりとされている。  
  
 現在においてサウナ業を専業とする事業者は少数派で、カプセルホテルやスポーツクラブ、スーパー銭湯、ヘルスセンター等との兼業で運営する業者がほとんどであるが、財団法人全国生活衛生営業指導センターの統計によると、平成16年度現在で「サウナ風呂」の数は全国に2169軒とされている。またサウナ業は、産業分類上では「特殊浴場業」とされており、「サービス業基本調査(総務省統計局発表)」によると、平成16年の「特殊浴場業」全体の年間総収入は約3622億円という数字が出ている。  
  
 心身の健康づくりにサウナがもたらす効果は今や誰もが知るところであり、サラリーマンやOL、主婦など幅広い需要がある。認知度の高まりに合わせ、メーカー各社は自宅でサウナを楽しめる「家庭用サウナ」を商品化したが、高価な上に設置スペースを要するため、その普及は高所得者層を中心に限定されている。よってサウナ業に対する需要は衰えることなく維持されてきた。兼業する施設の種類にもよるが、水や燃料などの経費や人件費がある程度掛かる業種なだけに、固定客やリピーターを確保して安定した収益を上げていく必要性が求められている。  
  
 今後は同業者による競合も激しくなりそうだが、顧客が店舗を選ぶ際の基準として衛生面や従業員のサービス面を重視する傾向があり、清潔感の維持や施設の老朽化への素早い対応、ならびにスタッフに対する教育体制の充実といった点を軽視することなく、利用客の満足度を第一に考えた経営が業績にもつながっていくことだろう。  
  
 市場は競争が激化する状況だが、差別化を図るべく次の展開として、他のサービスと複合した営業形態が進んでいる。サウナ業についても、ブームとなっている岩盤浴をはじめ、男性用エステやアロマテラピー、さらにはマンガ喫茶など種類は様々である。いかに来店客のニーズをつかんだ組み合わせを提供できるかももちろんだが、設備面での投資は大きくなりがちなだけに、自店舗の規模やコストに見合った形での持続性あるサービスという観点も忘れてはならない要素といえるだろう。  
  
《業界情報サイト》

【業界キーワード】

◆◆ 公衆浴場法 ◆◆  
昭和23年7月制定。この法律では公衆浴場を「温湯、潮湯又は温泉その他を使用して、公衆を入浴させる施設」と定めており、サウナ業についても都道府県知事の許可が必要である。  
◆◆ 蒸気浴 ◆◆  
高温の飽和蒸気による温熱浴法。汗が蒸発しないために体熱の放散が妨げられる。  
◆◆ 熱気浴 ◆◆  
乾燥した熱気による温熱浴法。空気が乾燥しているので、体温が著しく上昇することなく発汗を起こす。  
◆◆ 蒸気函浴 ◆◆  
飽和蒸気が送り込まれた木製の箱の中に入って首だけ外に出す入浴法。  
◆◆ フィンランドサウナ ◆◆  
熱気浴室に入り、汗が出てきたら浴室内の熱くなった石に水をかけて蒸気にし、湿度を急激に上げる。サウナ浴の原型とされている。  
◆◆ ロシア風呂 ◆◆  
40〜43℃の蒸気が充満した室内に5〜10分間入り、慣れるに従って温度を上げ、その後冷水を浴びる行動を繰り返す入浴法。  
◆◆ ローマ風呂 ◆◆  
約50℃の部屋に20分ほど入った後、70℃前後の熱気室に入り、約5分後に冷浴するという、熱気浴の代表的な入浴法。  
《参考サイト》  
社団法人 日本サウナ協会(http://www.sauna.or.jp)  



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