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【ペットショップ】業界動向/マーケティング情報

 昭和以降、ペットブームという言葉を耳にしなかった時期というのはおそらく戦時中だけではないだろうか。鳥類、洋犬、熱帯魚、猫……それぞれの時代において人々が興味を抱く対象は様々に変化し、流行り廃りの波も非常に大きいのがペット市場の特徴といえる。
 
 ここ数年を見てもハムスター、カクレクマノミ(熱帯魚の一種)、チワワ、昆虫、爬虫類など、映画やアニメ、CMなどの影響によってメディアが取り上げる話題の移り変わりも激しくなっているが、業界の成長が現在まで続いてきたのは、ほぼ弛まなく続いてきた流行による需要というのも要因の1つとして挙げられる。
 
 総務省統計局の「家計調査年報」によると、ペット関連支出(ペット、ペットフード、ペット用品)の1世帯当たり平均額は年間12474円(平成16年、前年比98.2%)となっている。家計全体における支出の減少とほぼ比例してはいるが、ペットならびにペット用品の項目に限れば前年の数字を上回っており、市場は堅調に推移しているといえよう。
 
 単なる愛玩の対象から家族の一員へ、人々のペットに対する意識は大きく変化した。核家族化、単身世帯の増加などによる居住形態の移り変わりによって、ペットを「生活を共にする大切なパートナー」として位置づける人が多くなっている。ペットフードの種類増や高級化のほか、ペット服などの衣類、高齢化に伴うオムツなどのケア用品、さらには健康、美容関連用品など、ペットショップで扱う商品数も飛躍的に伸びていった。
 
 平成11年末に「動物の愛護及び管理に関する法律(動物愛護管理法)」が制定されて以降、店舗においては動物を販売する上で、顧客に対して管理や飼養についての説明やアドバイスが強化されているが、ペットの種類が増えるにつれ、より専門的な知識が飼う側に求められる場合もあって、アフターサービス面における一層の充実は今後の大きな課題といえる。
 
 最近では不法な外来種の輸入や感染症といった問題も大きく取り上げられており、ペットを取り巻く環境の変化も目まぐるしい。ペットの家族化が進んでいる中、売る側と飼う側で、ペットを取り扱う上でのモラルや見識が正しく共有される関係が作られていれば、それが自然と需要にも結びついていくのではないだろうか。
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