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【ディスプレイ業】業界動向/マーケティング情報

 ディスプレイ業の業務内容は非常に幅広い。日本標準産業分類における定義だけを見ても、「販売促進、教育啓蒙、情報伝達等の機能を発揮させることを目的として、店舗、博覧会会場、催事などの展示等に係る調査、企画、設計、展示、構成、制作、施工監理を一貫して請け負い、これら施設の内装、外装、展示装置、機械設備(音響、映像等)などを総合的に構成演出する業務を営んでいる事業所」という具合に長々と記されている。
 
 デパート、公共施設、イベント会場、テーマパークなど様々な現場で業務を行い、展示物や扱う資材も多種にわたる。よって関連する企業の業態も多様であり、「サービス業型」「製造業型」「建設業型」の3つに大きく分かれる。
 
 総務省統計局の「特定サービス産業実態調査」によると、平成15年のディスプレイ業全体の年間売上高は約4196億円。前回調査(平成12年)と比べて114.6%となった。バブル崩壊後、一時は6000億円の水準まで達していた市場規模が一気に縮小する流れがあったが、景気回復の傾向とともに再び上昇の目を見せている。
 
 メーカーによる新商品の販促ブースなど、イベント・催事関連の需要が大きく伸びたほか、ここ数年においては六本木ヒルズ、中部国際空港、「愛・地球博」など、施設のオープンやイベント開催が続いてさらなる市場規模の回復にもつながった。
 
 液晶パネルやCG映像などを効果的に使っていく技術など、ディスプレイの高度化も確実に進んでおり、景気の波と連動した市場の動きが見られていることもあって、この先さらなる需要の増大も期待できそうだが、その一方で海外のデザイナーや企業による日本市場への進出も盛んであり、これからは国内での競争のみならず、世界を相手にデザイン性や技術力を競っていく時代が訪れそうである。
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