靴小売業(装身具・装飾品)|フィデリ・業種ナビ

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【靴小売業】業界動向/マーケティング情報

 靴小売業の形態には、住宅隣接型や商店街の中心に位置する一般小売店、または駅ビルやショッピングセンターへ出店する広域専門店、幹線道路沿いにあるロードサイド型の小売店などがある。業界を取り巻く環境としては消費者のニーズが多様化しており、小規模の店舗などでは適正な品揃えを行うにはどうすればよいかと日々頭を悩ませている。
 
靴・履物小売業 事業所数と商品販売額(億円)の推移 経済産業省の「商業統計調査」によれば、平成16年の靴・履物小売業の事業所数は13526箇所、年間商品販売額は6772億8200万円となっている。昭和63年調査時以降、店舗数の減少に反して売場面積が増床を続けるなど大型店舗による寡占化の傾向が見られていたが、平成6年調査時(173万6000平方メートル)からは売場面積も減少に転じ、33万8000平方メートル減の139万8000平方メートルとなった。
 
 靴は必需品の1つであることから消費は比較的安定しているが、相次ぐ衣料品業界からの参戦や、安価な輸入品の品揃えを増やした量販店が価格競争を仕掛けてきていることもあって、一般小売店は苦しい戦いを強いられている。
 
 しかし、消費者は価格の安さだけで靴の購入を決めるわけでなく、特に婦人靴では「高くても良いものを買う」という消費者も多い。そのため、小規模の小売店は店の立地条件・地域性・客層を正確に把握し、POSシステム(店舗で商品の販売情報を記録し、集計結果を在庫管理やマーケティング材料として用いるシステム)の活用などにより、売れ筋商品の品揃えを充実させることが生き残りに不可欠となる。明確なコンセプトの設定で競合店舗との差別化を図っていきたい。
 
 ロードサイド型の小売店は一時の出店ラッシュで飽和状態になっており、不採算店舗の整理が急ピッチに進んでいる。今後は店舗面積を広く取ることができ、特定の商品を大量に扱えるため、1商品あたりの単価を抑えることができる利点を生かし、低価格品を求める客層向けの店舗に特化したい。また靴だけでなくバッグや靴下など関連商品の品揃えを充実させ、車で訪れる家族客のために子供用のアミューズメントスペースを設置するなど、市街地にある広域専門店との差別化を狙わなければならない。
《参考サイト》



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