履物小売業(装身具・装飾品)|フィデリ・業種ナビ

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【履物小売業】業界動向/マーケティング情報

 経済産業省の「商業統計」で使用されている産業分類では、履物小売業は「下駄、草履、サンダルなどの小売店」とされているが、通常は和装ハンドバッグや和洋傘も併せて売られているケースが多い。かつての日本では、下駄や草履は和装を着用するためになくてはならないものだった。しかし洋装が一般化していき、和装の需要が落ちてくると履物の需要も冠婚葬祭時の礼装などに限定されてきた。
 
 最近では和装の良さが見直され、高年齢層が主だったユーザーも30〜40歳代の需要が増えてきたことで広がりを見せているが、長年の市場縮小傾向は依然として続いており、需要は高級草履や下駄と、日常で使用する低価格商品に集まるという二極化が進んでいる。
 
 履物は和装の需要に左右されるため、季節による売れ行きの変動が大きい。最近は女性の和服着用が慣習とされていた正月、成人式、冠婚葬祭、子供の七五三などでの洋装着用が一般化。年1、2回の利用なら貸衣装店でレンタルするという消費者が増えていることも需要低下に拍車をかけている。しかし夏場の花火見物で、男女が浴衣に下駄や草履で出かけるというのは定番であり、また成人式でおそろいの羽織袴を新調して一生に一度の晴れの場に臨むという若者たちの需要も根強い。そこで若年層へ焦点を絞った商品の開発や和装着用の機会を増やすべく、小売店側から提案を行うことなどが必要となってくる。需要が減っているということは、逆に考えれば普段和装を着用していない消費者へ着用を促せばその分需要の伸びしろが多いとも考えられる。
 
 履物小売業は一見の客には入りにくい店構えの店が多い。そこでショッピング感覚で気軽に入店できる店が増えれば、消費も伸びるかもしれない。欧米では日本語の書かれたTシャツなどが人気を博しているという。そこで従来の伝統的な商品作りから離れて、外国人が喜びそうなオリエンタルムードを刺激する商品を開発し、輸出を強化するなどの策も沈滞する需要を刺激するためには必要なのかもしれない。
《参考サイト》



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