帽子製造業(装身具・装飾品)|フィデリ・業種ナビ

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【帽子製造業】業界動向/マーケティング情報

 帽子の種類は使用対象で紳士・婦人・子供用など、使用区分でフォーマル・カジュアル・スポーツ・作業用などに大別される。製造メーカーは自ら商品を企画・開発を行い製造する開発型のメーカーと、OEM(他ブランドの製品を製造)を供給する下請メーカーの2つに大きく分類される。
 
帽子製造業 事業所数と売上高の推移 帽子は大量生産も可能な労働集約型の産業であるため、人件費の安い中国を始めとするアジア諸国からの輸入攻勢に苦しんでおり、国内市場は安価な海外製品のシェアが年々拡大している。経済産業省の「工業統計表」によると、平成16年の帽子製品の売上高は122億2700万円。平成15年(136億4700万円)から14億円の減少となるなど、厳しい状況が続いている。
 
 日本では洋装の普及以来、大正から昭和にかけてはパナマ帽やカンカン帽が流行し、山高帽、ハンチングなども愛用された。昔はフォーマルウエアとして必需品だったし、帽子をかぶって出勤しているサラリーマンも多かったのだが、最近は一部のスポーツ用、年配者の防寒、若者たちのレジャー用を除くと、愛用者は減少する傾向にある。男性用に関しては今後帽子の需要が伸びる可能性は低いといわざるを得ない。
 
 しかし、若い女性のトータルファッションや子供向けのキャラクター商品の伸びは期待され、ノベルティー(広告宣伝のため、社名や自社の商品名を記して配布する品物)商品としての需要喚起も期待できる。また婦人用はファッション雑誌や通販のカタログなどの影響を受けて売れ筋にあるが、映画やテレビで話題になった帽子を売り出すなど常に新しいきっかけを作ることによりさらなる伸びを期待したい。これからもファッション性の重視はもとより、安全性や防寒、遮光性、防水性などの機能性、形状記憶・防臭といった付加価値を持った商品の開発により、新たな市場を開拓していくことが求められる。
《参考サイト》



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